Ⅱ外国語、情報処理、健康・スポーツ科学教育等のあり方と関係機関

■1. 基本的視点

言語文化部の組織改革を検討するにあたっては、本学の外国語教育のあり方及びその実施責任のあり方を考慮することが前提となる。本学の外国語教育のあり方については、従来の外国語教育の枠組みにこだわることなく、本学にとっての外国語教育の重要性を考慮した抜本的な改善・改革の取り組みが必要である。そこでは多様な外国語教育に対する需要に対応するため、メディア教育を含めた多人数教育と少人数教育の効果的な組み合わせによる効率的な教育が必要となるとともに、外国語に関する教育研究のレベルの不断の向上、活力ある教育研究活動を維持・発展させることが課題となる。そのために外国語担当教官が大学院の教育研究に参加することの意義は大きい。

■2. 英語教育について

英語教育は、異文化理解に不可欠であるとともに、国際語修得としての重要性が増している。英語教育については、従来の低年次学生を対象とする必修を中心とした学習から、高年次及び大学院学生を含めた学生の必要性及び自発性に基づく学習を援助するものへと力点を変更するとともに、教育目標の重点を次の英語運用能力の向上へと移すことが必要である。とくに、

1. ①低年次学生に対する英語による会話及び討論能力の育成。
2. ②低年次学生に対する速読及び読解能力の育成。
3. ③専門領域にかかわる文献の読解能力の育成。
4. ④高年次及び大学院学生に対して、英語によるレポート・論文作成と発表討論能力の育成。

等が、英語教育の中心課題となろう。

そこで、低年次学生の英語教育の目標を思い切って・及び・を中心とし、大部分の学生に対して、あるレベルの能力の修得を課することにし、能力修得の判断はあくまで到達度によって行い、到達過程は問わないものとする。したがって、学生は到達目標をめざして学内外の手段を利用することができる。・については、各専門分野の教官を中心に教育を実施する。・は、本学が国際化時代の学術研究・人材養成に優れた成果をあげうるための必須の条件であり、学生自らが表現すべき内容をもつようになる高年次以降において英文レポート・論文作成能力の育成を目標とする英語教育を本格化することが必要である。

■3. 未修外国語の教育について

未修外国語の教育については、次に重点を置く。

1. ①英語圏以外の異文化の理解。
2. ②必要性が起こったとき、外国語を自力学習ができるための基礎の育成。
3. ③専門領域の学習において英語以外の外国語文献の読解が欠くことができない分野について、その能力の育成。
4. ④多様な外国語、とくに多くのアジア地域の外国語を学習できる条件の整備。

低年次における未修外国語の教育は、・が必要な学生を除いて、・及び・を中心とする。本学にとって、学生に多様な異文化に接する機会を与えること、多様な外国語の能力をもった人材を養成すること、広い地域の外国研究を可能とすること等が重要である。

■4. 系及び研究科での外国語及び外国語教育コース、又はカリキュラムについて

文系の高年次及び大学院学生について、専門分野で国際活動ができるレベルの高度の外国語運用能力の獲得をめざして、関係するいずれかの系に、外国語を主専攻又は副専攻にできるカリキュラムを設け、外国語の専門的教育が可能なようにする。

また、理系の修士・博士課程学生を対象とした外国語による科学論文の作成能力の獲得を目標とする科目や、文系の修士・博士課程学生を対象にした外国語による報告書・論文の作成能力並びに高度な討論能力の獲得を目標とする科目を設ける等、系の修士課程や研究科の博士課程に大学院レベルの学生を対象とした外国語運用能力育成の教育が可能となるようなカリキュラムを設ける。

本学の外国語教育担当教官の大部分は外国語教育を専門とする教育を受けていないし、外国語教育を専門に研究している者は必ずしも多くない。本学の外国語教育にとっても、また、わが国の外国語教育の改善のためにも、外国語教育を独自に教育研究する組織を確立して、外国語教育を専門とする人材の育成を強化することが必要である。そのために、西日本地区の基幹大学としての本学に、外国語及び外国語教育に関する専修コース、専攻コース及びそれを研究する部門を設置することが必要である。

■5. 言語文化部の再編と教官の再配置

九州大学の外国語教育の改革を以上の方向で進めていくとすると、これらの外国語教育を中心的に担う現在の言語文化部の教官の配置のあり方もこれにともなって再編成されなければならない。先の大綱案が提起している教育組織としての研究科と系、研究組織としての研究院という方式を前提とすると、言語文化部の再編の方向として次の二つが考えられる。

一つは、比較社会文化研究科をはじめ他の幾つかの関連する研究科に専攻コースを設置し、それに対応する教官がそれぞれ部門をつくり、関連する研究院に所属することである。専攻コースの設定等諸般の事情から全教官がこうした研究科対応の研究院への移籍が不可能な場合は、一定の期間言語文化部を残し、徐々に他の研究院への移行を進めていくことになる。最終的にこうした移籍が完了した段階で、全学の外国語教育の企画・運営を行う組織として、教官定員を置かない外国語教育センターを設置し、外国語教育のカリキュラム編成や教官配置を行うものとする。こうした方式のもとでは、研究科と研究院がきちんと対応した大学院重点大学にふさわしいものとなる一方、それまでかなりの期間言語文化部を存続することになり、改革に時間がかかるという問題点が生じる。

もう一つは、言語文化部をそのまま言語文化研究院とすることである。これによって、教官が分散配置されることなく、九州大学の外国語教育を中核的に担う研究組織が形成され、責任が明確となる。これは明らかな利点である。しかし、他方でこの研究院と対応する研究科が存在しないもとでは、研究科と研究院が1対1に対応するという原則とは違った組織ができあがることになる。この結果、ここに提案されているいずれかの研究科での外国語あるいは外国語教育専攻コース、すでに比較社会文化研究科に設置されている異文化間コミュニケーションにかかわる教育等大学院教育と研究院組織が複雑に対応することになる。これは、「重担」の考え方の延長とみることもできるが、関連する専攻コースが増加するとともに研究科と研究院とのねじれ現象が複雑となることは否定できない。これは、系における外国語や外国語教官の専修コースや系列コースまたは主専攻ないし専攻カリキュラム等の系教育とのかかわりについても同様な関係が生じる。いずれが適当であるか、関係部局だけでなく、全学的にもなお検討が必要である。

二つの案のメリット、デメリットを総合的に勘案した場合、全学の外国語教育を今後も責任をもって実施していくという点を重視するならば、B－2案の言語文化研究院構想が適当であると判断される。そのうえで、現在構想されている研究科や系において、専攻コース、専修コース、系列コース、カリキュラムなどを関係する研究院との協力のもとで積極的に整備することが必要であろう。

ただ、今後の全学の研究院、研究科、系の再編の進展によっては、言語文化研究院以外の組織編成の可能性がなおありうることも付記しておきたい。

近年のコンピューターと情報通信の進歩は著しい。これを背景として社会全般における情報化への流れはいよいよ勢いを増している。アメリカでは、スーパー・ハイウェイと呼ばれる全国的な高速情報通信ネットワーク建設計画が始まっており、わが国でもマルチメデイア情報ネットワークの構築が急がれている。高度情報化は社会全般に大きな変革を迫るものであり、とりわけ高等教育に対する影響は測り知れない。コンピューターは、知的思考活動に画期的な環境を提供するだけでなく、ネットワーク化を通じて世界中の資料を入手し、内外の研究者と討論することを可能にする。また、マルチメデイアの採用、遠隔教育等は、教育システムを大きく変える可能性もある。知的財産の創造と継承を中心的な役割とする高等教育機関においては、情報化のあり方が大学の死命を制するといっても過言ではない。

情報化の先頭を走るアメリカの大学では、高等教育のあり方の根本的な見直しが始まっており、わが国でも積極的に電子キャンパス化をはかる大学が出現している。またキャンパスを電子情報化して新しい教育研究環境を構築しようとするOn-line University計画がNTTと全国の主要大学の間で始まっている。九州大学はいま、21世紀の新しい基幹大学として教育、研究、社会・国際貢献のすべてにおいて、高度化が求められている。これを実行するためには、新しい発想に立って、最新の情報通信処理技術を採用し、世界への情報発信、教育技術の抜本的な改革、管理運営方式の合理化・効率化等の「電子キャンパス化」を積極的に推進することが、改革にとって不可欠となっている。全学が一体となって「情報化戦略」を明確にうちだすことが緊急の課題となっている。ここでは、「大学の情報化」のあり方について、いくつかの重要な点を提起しておきたい。

■1. キャンパスのネットワーク化

まず、第一の課題は、キャンパスのネットワーク化である。各種の情報を統一的に処理しうる情報ネットワークと多機能メデイア端末を学内に多数配備し、あらゆる研究室・教室・図書館の情報に対して瞬時にアクセスできる情報環境を整備する。このキャンパス・ネットワークは、インターネット等の国際情報通信ネットワークに接続され、これを利用して学術情報を公開し、世界各地からアクセスできるようにする。教官、学生ともにネットワークを通じて世界各地の大学・研究機関のデータベースにアクセスし、内外の研究者と電子メールによって直接研究討論を行うことができるようにする。インターネット等の利用による情報の国際化は、ごく最近の現象であり、今後急速に普及し、殆どの研究者にとっては避けることができなくなるものとみられる。

その意味では、できるだけ早くインターネット等の国際情報ネットワークに対する方策をつくらなければならない。

マルチメデイア情報ネットワークは、21世紀の情報社会の基底をなすものであることを十分に認識することが肝要である。

■2. 大学情報のデータベース化と情報発信

COEをめざす基幹大学として、研究教育のあらゆる面にわたって大学情報を可能な限り学内外へ公開することが望まれる。このためには研究成果やカリキュラム、入学情報、その他のキャンパス情報をデータベース化し、学内外からのアクセスを容易にすることによって、九大情報の国際的なレベルでの流通を促進することが必要である。これにより、共同研究の推進、社会人教育の効率化と柔軟化だけでなく、高校生や他大学の学生、社会人、外国からの入学希望者への適切な情報提供等が実現できる。

■3. メディア教育の導入

放送大学、遠隔地教育はすでに実施され、従来の教育方式ではカバーできなかった多くの成果をあげている。情報ネットワークの展開は、文字情報、画像情報、音声情報の統合化によって、一歩進んだ新しいメディア教育の方式を可能にしつつある。新しい双方向性のメディア教育においては、標準的な講義は、学内外で作成されたビデオや情報パッケージ等の教育ソフトに置き換えることができる。さらに、個々の学生の能力に応じた多様な講義・演習を実施することもできる。これにより、大教室授業の廃止が可能となり、代わりにゼミナールや演習等さまざまな少人数授業に教育のエネルギーを注ぐことができる。また学年暦、授業時間割、教室の制約等に縛られることが少なくなるため、専門や学部さらに学年の枠を越えて、学生の意欲と能力に応じたユニークなカリキュラム編成や学習が可能となる。このことは、いわゆる社会人教育においても大きな利点となり、受講者の主体性に応じた学習時間を設定することができ、教育メニューを大幅に拡充することが可能となる。

こうしたなかで、教育におけるFace to Faceという人間的なつながりは、一層重要となる。電子化された教育を推進するとともに、少人数教育の一層の重視、チューター制の拡大、学習達成度の評価法等教育上の一段の工夫が必要となる。

■4. 管理・運営と情報化

キャンパスの情報ネットワーク化は、管理運営にさまざまな効果を及ぼす。本学においても教務事務の電算化が進行中であり、他の管理業務も含めてできるだけネットワーク化し、省力化や事務の簡素化を推進することが不可欠である。すでにわが国でも多くの組織でネットワーク化と電子メールシステムが採用され、意思決定の迅速化、業務の簡素化に大きな成果をあげている。当然のことながら、単にコンピューターを導入して情報の電子化、処理の自動化をはかるだけでなく、組織そのものを情報化、電子化に対応して再編・合理化することが要請される。

■5. 情報処理教育について

従来、本学の教養課程における情報処理教育は、選択制であったが、平成6年度からの一般教育等カリキュラム改革により理系ではほぼ全員必修となった。文系では依然選択制である。

教育の内容は、道具としてのパソコン操作法を身につけるとともにコンピュータの仕組みやアルゴリズムを理解することを目標として、簡単なプログラムの実習、文書作成、電子メール利用等となっている。しかし、世界の情報化の進展の状況をみると、情報ネットワークを用いた情報収集と情報発信の能力の育成を強化することが求められている。理系、文系にかかわらず全学の学生が大学教育の比較的早い段階において、世界に張りめぐらされたネットワークに接する教育が不可欠となっている。そうでなければ「情報社会」の意味を正しく理解することはできず、旧式の世界観で学習し、研究していくということになる。学生に情報ネットワークを通じた情報伝達の要素・手法を身につけさせるには、入学時に全員に利用番号（アカウント）を発行し、在学中は常に情報の受信・発信ができる環境を提供することが必要である。教育サービス、福利厚生等学生生活のあらゆる面において利用番号方式が有効に利用できるようにすることは当然である。

他方、学生がすぐれた情報教育を受けるには、一般の教官の努力も必要である。教官が情報化のメリットを享受し、電子情報利用の文化を創造することも、積極的に推奨していかなければならない。情報処理教育を担当する教官については、スタッフの増員、経験の蓄積が不可欠である。また、情報処理教育センターの拡充を含め、全学の情報処理教育の責任をもつ体制を整備する必要がある。

こうした大学の情報化と情報処理教育の改革については、新キャンパスにおいて始めるのではなく、現在のキャンパスのもとでも、可能な限り速やかに実施しなければ、時代の流れに遅れることになろう。

■1. 健康・スポーツ科学教育等のあり方

健康科学センターは、健康科学の研究のほか、健康・スポーツ科学科目の授業担当、学生・教職員の健康管理業務並びに修学指導・カウンセリング業務を行っている。

健康に対する国民の関心が高まるのにさきがけて、本学の健康科学センターは健康科学の研究を本格的に取り組むことを目標として設置され、健康についての国際的な比較研究や生涯健康等の特色ある研究成果をあげてきた。

これらの教育やサ─ビス業務は、偏差値教育のなかで育った学生、高度知識社会・情報社会の担い手となっている教官や大学院生にとって、ますます重要になるとともに、精神的ストレスが強まる社会において、健康を維持し、心の豊かさをもとめる健康科学研究の役割も今後一層増していくであろう。

一般に学生のスポーツに対する欲求は強く、健康・スポーツ科学科目に対する学生の評価も高い。学生時代に生涯スポーツ・生涯健康への積極的な態度を身につけることを目標とした健康・スポーツ科学教育の果たす役割は大きい。従って、健康・スポーツ科学科目を全学年にわたって履修できるようその在り方を今後さらに検討することが必要である。

健康管理については、定期健康診断、留学生特別健康診断を行うとともに、個別に健康相談や健康指導等によって、こころやからだに問題のある学生及び教職員の支えとなってきた。これら健康相談は全国大学の保健管理の先駆的役割を果たしてきた。今後は、時代にマッチし、学生及び教職員のニーズに応えうる支援が検討されるべきであろう。本学の修学指導・カウンセリング業務は正課授業との連携で進められるという特色をもったものであり、優れた成果をあげている。本学の教育システムが柔軟かつ多様なものに変化していくにともなって、修学指導・カウンセリング業務の役割は益々大きくなり、その強化が必要である。

このように、健康科学センターは教育研究組織としてだけでなく、サービス部門としての性格を強くもっている。そのサービス内容は全学にとって大切なものであるので、改組に伴ってサービス業務の実施責任を引き継ぐ体制が明確にされなければならない。

■2. 健康科学センターの改組とその方向

健康科学センターは、その教育及びサービス業務を実施するとともに、その研究活動において一定の成果をあげてきた。健康科学の教育研究の一層の推進が期待され、その分野における高度な知識・能力を備えた人材の育成が求められる状況が生まれており、それに応えるとともに、これまでの実績のうえに立って教育研究を飛躍的に発展させるために、健康科学センターを次のように改組することが適当であろう。

1. ①健康科学センターの教官を人間環境学研究院の部門に配置換えし、人間環境学研究科及び人文科学・人間環境学系（仮称）の教育を分担する。
2. ②健康科学センターの保健体育部門の教官が移籍した研究院の関連部門は、引き続き、全学の健康・スポーツ科学教育を責任をもって担当する。
3. ③健康科学センターの健康管理部門の教官が移籍した研究院の関連部門は、引き続き、全学の学生・教職員の健康管理業務を責任をもって担当する。その実施のために、固有の教官定員をもたない健康生活支援センター（仮称）を設置する。
4. ④健康科学センターの修学指導・カウンセリング担当教官が移籍した部門は、引き続き、修学指導・カウンセリング業務を責任をもって担当する。その実施のために、固有の教官定員をもたない学生相談センター（仮称）を設置する。
5. ⑤これらの目的を達成するために、健康科学センターが担ってきた健康・スポーツ科学教育やサービス機能を統合し、連携した運営が必要である。

医療技術短期大学部は、いわゆるコ・メディカル（医師以外の医療職種）の養成を主たる任務としている。医療におけるコ・メディカルの役割は近年著しく拡大し、職種としてアイデンティティもそれに伴って強化されてきたが、わが国におけるコ・メディカルの教育システムは、ともすれば医師の単なる補助者とみなされてきたことは否定できないとともに、依然こうした認識が十分には払拭しきれていない観がある。また、当該分野独自の研究開発機能が充実している状況にないことも確かである。

医療技術短期大学部の将来構想を考えるにあたっては、より広い視野のもとに総合医療科学の教育・研究システムの構築をめざすことが重要である。現在、医療技術短期大学部においては、看護婦（士）、診療放射線技師及び臨床検査技師の養成教育が行われており、これら三者の教育システムのあり方について基本的な考えを提示し、その延長上に医療技術短期大学部の改組の方向について提言するのが適当であろう。

■1. コ・メディカル教育のあり方

看護婦（士）は言うまでもなく医療の最前線において医師とともに直接患者に接する職種であり、深い人間理解と強固な学問的基盤をもつことが要求される。事実多くの先進諸国においては、医療チームにおける看護婦（士）の地位が早くから確立しており、養成システムもそれにふさわしいものとなっている場合が多い。例えば米国における看護婦（士）養成の主流は四年制大学であり、さらに指導的看護婦（士）育成と研究推進のために修士と博士の大学院課程が用意されているのが普通である。この点、わが国のこれまでの看護婦（士）教育課程は必ずしも十分ではなかったと考えられる。

診療放射線技師と臨床検査技師教育については同じような課題を抱えている。最近の医療の著しい特徴の一つは、基礎科学の最新の成果やエレクトロニクスを始めとする先端テクノロジーが直ちに現場に持ち込まれ、同時にそれらに対する依存度が非常に高くなっていることである。例えば免疫生物学や分子遺伝学の最新の成果は次々に臨床検査に取り入れられているし、X線CTに端を発した画像診断技術はMRI、PETとさらに高度化している。上記の両職種は、それらの新技術を受け入れて直接駆使する立場にあり、往時とは比較にならない高い学問的素養が要求されるに至っている。

このような現状を考えると、両職種の養成を4年の大学課程で行うことは適切であるのみならず、大学院修士課程の設置も必然の選択と考えられる。また、両職種は、医学と理学・工学のインターフェイスにおけるこれらの技術分野（医療検査技術）の開発研究に積極的に関与すべきであると思われるが、実際にはこれまでほとんど行われていなかった。したがって、研究能力を有する人材を養成するための博士課程の設置もまた時代の流れであるといえよう。

■2. 医療技術短期大学部の改組

以上の医療技術や医療機器の急速な発展の中でコ・メディカル教育のあり方を考えれば、看護学、医療検査技術科学のいずれについても、その教育課程の四年制化と大学院設置は必然の選択であり、本学としては、その実現に遅滞なく取り組むべきであろう。ちなみにわが国の多くの国立大学においてもこの方向に動きつつあり、東京医科歯科大学医学部保健衛生学科、広島大学・大阪大学・神戸大学・金沢大学の各医学部保健学科、山形大学医学部・富山医科薬科大学医学部・佐賀医科大学・滋賀医科大学・愛媛大学医学部・大分医科大学・山梨医科大学・浜松医科大学の各看護学科が設置済み又は設置予定である。これらはいずれも修士課程を有しており、東京医科歯科大学には保健衛生学専攻の博士課程の設置も予定されている。

本学においては、全学の改革と整合させる必要があり、大綱案の研究科・系、研究院の再編の中では、保健学研究院をつくって教官が所属するとともに、保健学研究科及び医学系の保健学コース（いずれも仮称）を設置して大学院及び学士課程の教育を担当することが合理的である。ただし、他の学部と異なり、現在短期大学部であることを考慮すれば、一挙に学士・修士一貫に移行したり、博士一貫の研究科を設立することは必ずしも時機が熟しているとはいいがたく、長期的展望のもとで段階的に整備していくのが現実的であり、具体的プロセスについては今後の検討課題である。