うつ病早期支援のための社員向け短時間研修プログラムの開発 ～職場でのメンタルヘルス不調の早期発見・早期介入に一歩前進～

　近年、職場でうつ病などメンタルヘルスの不調を抱える社員が増えており、長期の休職や退職に至るケースもあることから、日本の産業全体への影響も懸念され、その対策は喫緊の課題です。うつ病は、抑うつ気分（気分の落ち込み）、意欲低下（喜びや意欲の喪失）、不眠、身体症状（倦怠感・痛みなど）といった様々な症状を呈します。うつ病では早期介入・早期治療が重要ですが、知識不足や偏見などにより、特に初期には症状を自ら訴えることが稀であり、周囲も声をかけづらく、受診が遅れがちです。
　日本医療研究開発機構 (AMED) ・障害者対策総合研究開発事業の支援により、九州大学大学院医学研究院の神庭重信 教授（精神医学分野）、加藤隆弘 講師（同上）、岩手医科大学の大塚耕太郎 教授らを中心とする共同研究チームは、オーストラリアで市民向けに開発されている「メンタルヘルス・ファーストエイド（MHFA）」とよばれる心の応急対応法を基にして、一般企業の社員がメンタルヘルスの不調を抱える同僚や部下に適切に関わるための知識とスキルを具体的に習得可能な2時間の教育研修プログラムの独自開発に取り組んでいます。今回、暫定版のプログラムをパイロット試験として実施したところ、受講者のアンケート結果から、特に不調者へ対応するスキルと自信の向上を認めました。今後、本教育研修プログラムを多くの職場で実施し、実際にメンタルヘルス不調の早期発見・早期治療につながるか、その有効性を検証する予定です。本研究成果は、平成30年12月7日（金）午後2時（米国東部時間）に、オープンアクセスの国際科学雑誌「PLOS ONE」に掲載されました。

MHFAインストラクター研修会の様子