⾃然資本の増加が持続可能な社会に不可⽋

• 気候変動と⽣物多様性の損失に対して現在は⼗分な取り組みができていない。
• 社会の関連性を明らかにし、持続可能な社会の実現に向けたロードマップを作成した。
• 地域からグローバルまで変⾰的な⼤胆な政策介⼊が緊急に必要。

　これまで経済成⻑を求める⼀⽅で⾒落とされてきた⾃然資本について、気候変動解決対応策と同時に⽣物多様性の保全の両⽅に⽬を向けることが重要とされています。2021 年に発表された「⽣物多様性と⽣態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム（IPBES）」と「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」 が共同で初めて発⾏した報告書の統括グループの最終成果物が、Science 誌で発表されました。九州⼤学都市研究センター⻑、⾺奈⽊俊介 主幹教授（⼯学研究院教授）も統括代表執筆者として執筆しました。
　本研究では、⽣物多様性を効果的に維持し、社会的なコベネフィットを公正に配分することに更に注意を払いながら、損なわれたままの炭素や種の豊富な環境の保護を優先し、的を絞った修復プロジェクトを実施する必要があることが指摘されています。そして、緊急に必要な⾏動として、1）野⼼的な排出削減と適切な適応策を組み合わせること。2) 陸、海、淡⽔の表⾯積の平均30〜50％を効果的に保護すること。3）資源利⽤や消費に関連しより公平なビジョンに基づいた政治・経済・社会制度（規範やルールを含む）の構築。4）⾃然資産への公正かつ衡平なアクセスと利益を提⾔しました。
　本研究成果は、2023年4⽉22⽇(⼟)午前3時（ロンドン時間：午後7時）に掲載されました。

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掲載誌：Science
タイトル：Overcoming the coupled climate and biodiversity crises and their societal impacts
著者名：Pörtner, H. O., Scholes, R. J., Arneth, A., Barnes, D. K. A., Burrows,M. T., Diamond, S. E.,
Duarte, C. M., Kiessling, W., Leadley, P.,Managi, S., McElwee, P., Midgley, G., Ngo, H. T.,Obura, D.,Pascual,U., Sankaran, M., Shin, Y. J., & Val, A. L.
D O I ：10.1126/science.abl4881

都市研究センター長／工学研究院　馬奈木 俊介　主幹教授