環境保全への協力意識に情報提供が与える影響を評価

　長野県環境保全研究所、九州大学、国立環境研究所、北海道大学、福井工業大学、総合地球環境学研究所及び東北大学（研究当時）の研究グループは、気候危機などの脅威にさらされている沖縄のサンゴ礁の保全に対する支払意志額を全国規模で推計すると共に、提供する情報の量や種類の効果を世界で初めて検証しました。
　本研究は、文部科学省気候変動リスク情報創生プログラム領域テーマ「課題対応型の精密な影響評価」JPMXD0712103606（研究代表機関：京都大学）、環境再生保全機構の環境研究総合推進費JPMEERF16S11520（研究代表機関：総合地球環境学研究所）及びJPMEERF20192007（研究代表機関：長野県環境保全研究所）の支援を受けて行われました。