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COVID-19が低炭素エネルギー社会への転換に及ぼす影響が明らかに

公開日:2020.11.04

 

研究成果 工学

九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所(I2CNER)のチャップマン アンドリュー 准教授と辻 健 教授は、COVID-19が低炭素エネルギー社会への転換に与える影響を明らかにしました。
COVID-19によって、移動制限やテレワーク等生活形式の変化があり、CO2や大気汚染物質の排出量が削減されたことは知られています。つまり、COVID-19に伴う生活形式の変化は、環境改善や低炭素エネルギーへの転換にとって良い影響を与えたといえます。一方で、経済の落ち込みにより、国際的なCO2削減プロジェクトの停滞も懸念されています。
参考図
パリ協定による1.5℃目標に必要なCO2削減率(赤線)、及び現政策(黒線)、①COVID-19の影響(青線)、②NDC(パリ協定のもと国が決定した貢献;緑線)を考慮したCO2排出量の変動。①と②の差はCOVID-19が及ぼす影響から得た知見を示している。つまり、COVID-19 の影響を踏まえた場合でもネガティブエミッション等の新技術が必要であることを示唆している。
さらにCOVID-19への対応が国によって異なり、国家主義的な対策がとられることもあります。COVID-19も気候変動も、共に地球規模の問題であり、単独国家での解決は難しく国際的な協力によってこそ解決できる課題です。本研究では、パンデミックをグローバルな課題と捉えて、グローバルな課題に直面した時の各国の政治行動や対応策などの違いから、今後の気候変動の緩和や、低炭素エネルギー社会への転換の促進に有効な方針を明らかにすることができました。その結果、政策提言に留まらず、ネガティブエミッション技術の導入などの必要性も示唆されました。
さらに本研究では、様々な国で得られた知見を基に、低炭素社会の実現にとって特に重要な3つの持続可能な開発目標(SDGs)を明らかにしました。具体的には、目標10(人や国の不平等をなくす)、目標13(気候変動に具体的な対策)、目標17(パートナーシップで目標を達成)の3つの目標こそが最も低炭素社会の実現に欠かせないことを明らかにしました。
さらにCOVID-19への対応が国によって異なり、国家主義的な対策がとられることもあります。COVID-19も気候変動も、共に地球規模の問題であり、単独国家での解決は難しく国際的な協力によってこそ解決できる課題です。本研究では、パンデミックをグローバルな課題と捉えて、グローバルな課題に直面した時の各国の政治行動や対応策などの違いから、今後の気候変動の緩和や、低炭素エネルギー社会への転換の促進に有効な方針を明らかにすることができました。その結果、政策提言に留まらず、ネガティブエミッション技術の導入などの必要性も示唆されました。
さらに本研究では、様々な国で得られた知見を基に、低炭素社会の実現にとって特に重要な3つの持続可能な開発目標(SDGs)を明らかにしました。具体的には、目標10(人や国の不平等をなくす)、目標13(気候変動に具体的な対策)、目標17(パートナーシップで目標を達成)の3つの目標こそが最も低炭素社会の実現に欠かせないことを明らかにしました。
研究者からひとこと
パンデミックを受けて、研究者として何か貢献できないかと思い、専門の異なる2人で始めた研究です。今後も、本研究で必要性が明らかになったネガティブエミッション技術の検討をさらに進めていきます。
辻先生とチャップマン先生の打合せの様子
辻先生とチャップマン先生の打合せの様子
✑ 本研究についての詳細はこちら
論文情報
 
タイトル:
Impacts of COVID-19 on a Transitioning Energy System, Society, and International Cooperation
著者名:
Chapman, A. and Tsuji, T.
掲載誌:
Sustainability Vol. 12(19), 8232
DOI:
研究に関するお問い合わせ先

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