大気汚染が常位胎盤早期剥離に関連することが明らかに

　九州大学環境発達医学研究センターの諸隈誠一特任准教授、同大学大学院医学研究院の加藤聖子教授、国立環境研究所環境リスク・健康研究センターの道川武紘主任研究員らの研究グループは、妊娠中に胎盤が子宮からはがれてしまう産科救急疾患である常位胎盤早期剥離（以下、早剥）と大気汚染との関係を調べました。
　その結果、大気汚染物質、二酸化窒素と早剥との関連性が示されました。本報告は、世界で初めてのものとなります。今後、早剥の発生機序の解明、早剥の発症予測や予防につながることが期待されます。
　本研究結果は、2016年12月1日に｢Epidemiology｣にオンライン発表されました。

早剥発症から出産までを一日以内とすると、出産の2日前に大気汚染物質濃度が上昇した場合にのみ有意に早剥の発症頻度が増加していました。

大気汚染物質の中で、二酸化窒素濃度が10 ppb上昇すると、早剥発症が約40％上昇することが分かりました。

出産5日前までの日平均大気汚染物質濃度と常位胎盤早期剥離との関連