全国８地域からなる⼤規模認知症コホート研究で社会的孤⽴と脳萎縮および⽩質病変との関連を報告

• 社会的孤⽴が脳萎縮等の脳の構造に及ぼす影響について、⼗分に解明されていなかった。
• ⼤規模認知症コホート研究：JPSC-AD 研究に参加した65 歳以上の認知症を有しない約9,000名の脳MRI 検査や健診データを⽤いて、交流頻度と脳容積との関連を解析。
• 脳萎縮や認知症発症を予防する上で、他者との交流頻度を増やし、社会的孤⽴を防ぐことが重要であることが⽰唆される。

　社会的孤⽴による健康への影響が問題視されています。これまでに疫学調査において、社会的孤⽴により認知症の発症リスクが上昇することが報告されていますが、社会的孤⽴が脳萎縮等の脳の構造に及ぼす影響については⼗分に解明されていませんでした。
　九州⼤学⼤学院医学研究院 衛⽣・公衆衛⽣学分野の⼆宮利治教授、同⼤学 ⼼⾝医学の平林直樹講師らおよび弘前⼤学、岩⼿医科⼤学、⾦沢⼤学、慶應義塾⼤学、松江医療センター、愛媛⼤学、熊本⼤学、東北⼤学の共同研究グループは、健康⻑寿社会の実現を⽬指した⼤規模認知症コホート研究：JPSC-AD 研究（※1）に参加した65 歳以上の認知症を有しない8,896 名の脳MRI 検査や健診データを⽤いて、交流頻度と脳容積との関連を解析しました。交流頻度は、「同居していない親族や友⼈などとどの程度交流 (⾏き来や電話など)がありますか？」という質問によって毎⽇、週数回、⽉数回、ほとんどなしに分類しました。その結果、交流頻度の低下に伴い脳全体の容積や認知機能に関連する脳容積（側頭葉、後頭葉、帯状回、海⾺、扁桃体）が有意に低下し、⽩質病変容積が有意に上昇しました（図）。さらに、それらの関連に抑うつ症状が15〜29%関与しました。
　本研究は横断研究であるため、因果関係を論じることには限界がありますが、脳萎縮や認知症発症を予防する上で、他者との交流頻度を増やし、社会的孤⽴を防ぐことが重要であることが⽰唆されます。今後は、前向き追跡調査の成績を⽤いて、社会的孤⽴と脳の構造変化及び認知症発症との関連を詳細に検討する予定です。
　本研究成果は、2023年7⽉12⽇に国際学術誌Neurologyオンライン版に掲載され、⽶国神経学会からプレスリリースされました。
※米国神経学会のプレスリリースはこちら

⾼齢者では社会的孤⽴と脳萎縮、認知機能低下の間に悪循環が⽣じている可能性があり、⾼齢者の社会的孤⽴を防ぐ取り組みが必要です。

※1 健康⻑寿社会の実現を⽬指した⼤規模認知症コホート研究：Japan Prospective Studies Collaboration for Aging and Dementia（JPSC-AD）
我が国の8 地域（⻘森県弘前市、岩⼿県⽮⼱町、⽯川県中島町、東京都荒川区、島根県海⼠町、愛媛県中⼭町、福岡県久⼭町、熊本県荒尾市）における地域⾼齢住⺠約１万⼈を対象とした⼤規模認知症コホート研究である。
ベースライン調査は2016 年−2018 年に実施され、予め8 地域で標準化された研究計画に基づいて、詳細な臨床情報（認知機能を含む）、頭部MRI 画像データ、遺伝⼦情報を収集している。さらに、認知症や⼼⾎管病の発症や死亡に関する追跡調査を継続している。

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掲載誌：Neurology
タイトル：Association between frequency of social contact and brain atrophy in community-dwelling older people without dementia: the JPSC-AD Study
著者名：Naoki Hirabayashi, Takanori Honda, Jun Hata, Yoshihiko Furuta, Mao Shibata,Tomoyuki Ohara, Yasuko Tatewaki, Yasuyuki Taki, Shigeyuki Nakaji, Tetsuya Maeda,Kenjiro Ono, Masaru Mimura, Kenji Nakashima, Jun-ichi Iga, Minoru Takebayashi, Toshiharu Ninomiya, on behalf of the Japan Prospective Studies Collaboration for Aging and Dementia (JPSC-AD) Study Group
DOI：10.1212/WNL.0000000000207602

医学研究院　⼆宮 利治　教授